環境問題についてまとめます。
（１）生態系の破壊
①DDTなどの農薬や殺虫剤が生態系を破壊→生物濃縮の結果、人間にも害が及ぶ（『沈黙の春』レイチェル・カーソン）
（２）オゾン層の破壊
①紫外線は、皮膚がんや白内障の原因
②フロンガス（エアコン・スプレー・洗浄剤に含まれる）による破壊→オゾンホールの形成
③1987年モントリオール議定書→1996年までにフロンガスは全廃
（３）砂漠化
①原因
ⅰ）異常気象・干ばつ
ⅱ）人口爆発→過耕作・過放牧・過度な灌漑・薪炭材としての植物伐採
②サヘル地域（サハラ砂漠の南）や中国西部で進んでいる
（４）熱帯林の破壊
①原因：焼畑農業・木材輸出
②生態系の破壊、温暖化、砂漠化といった影響を及ぼす
（５）酸性雨
①原因：大気汚染（化石燃料の燃焼による硫黄酸化物SOｘ、窒素酸化物NOｘが原因物質）
②影響：河川や湖沼の生物の死滅、森林の枯死、歴史的建築物や銅像が溶ける
③工業地帯で起きる（ヨーロッパ、アメリカの五大湖周辺、中国南部）
（６）地球温暖化
①原因（気候変動に関する政府間パネル（IPCC）の見解による）
ⅰ）化石燃料の使用→温室効果ガス（二酸化炭素など）の発生
ⅱ）熱帯林の破壊→二酸化炭素吸収量の減少
②影響
ⅰ）陸上の氷（南極、グリーンランド、ヒマラヤなど）が溶け出し、海水面が上昇
ⅱ）生態系への影響
ⅲ）乾燥化、砂漠化
（７）地球環境問題への取り組み
①1972年：国連人間環境会議「かけがえのない地球」→国連環境計画（UNEP）設立
②1992年：国連環境開発会議（地球サミット）「持続可能な開発」→リオ宣言（アジェンダ21）、気候変動枠組み条約、生物多様性条約、森林原則声明
③1997年：京都議定書→先進国に温室効果ガスの削減義務（発展途上国には義務なし、アメリカは2001年に離脱、日本は2012年に離脱）、京都メカニズム（排出権取引、クリーン開発メカニズム）
④2002年：持続可能な開発に関する世界首脳会議→ヨハネスブルグ宣言
⑤ラムサール条約：水鳥の生息地としての湿地・湿原の保全
⑥ワシントン条約：絶滅のおそれのある野生動植物の商取引を規制
⑦バーゼル条約：有害廃棄物の国境を越えた移動の規制
⑧砂漠化防止条約
⑨世界遺産条約：文化遺産と自然遺産の保護
（８）日本の公害
①足尾銅山鉱毒事件
②イタイイタイ病←カドミウム
③水俣病←有機水銀
④新潟水俣病←有機水銀
⑤四日市ぜんそく←亜硫酸ガス
⑥公害対策
ⅰ）1967年：公害対策基本法→調和条項あり（経済発展の優先）
ⅱ）1970年：公害国会→調和条項削除（生活環境の優先）、環境庁の設置
ⅲ）1993年：環境基本法→公害対策基本法を廃止
ⅳ）1997年：環境アセスメント法
ⅴ）2001年：環境庁は環境省へ
⑦汚染者負担の原則（PPP、Polluter Pays Principle）
⑧無過失責任：被害を受けたことだけを立証すればよい（加害者の過失を立証しなくてよい）
⑨濃度規制→総量規制
（９）エネルギー問題
①シェール革命：シェール層からの石油や天然ガスの採掘が可能となった→アメリカがエネルギー輸出国となる可能性
②自然エネルギー：風力、太陽光、地熱、潮力
→問題点：建設コスト、発電効率の低さ
③バイオマス・エネルギー：バイオエタノール、木質バイオマス発電
→カーボン・ニュートラル（光合成の際に吸収した二酸化炭素を排出しているだけなので、二酸化炭素の総量は変わらない）
→問題点：途上国の食糧難、森林破壊
④原子力発電
→発電コストが安い、二酸化炭素を発生しない
→問題点：重大事故の危険性が大きい（スリーマイル島事故、チェルノブイリ事故、東海村臨界事故、福島第一原子力発電所事故）、放射性廃棄物をどうするか
※プルサーマル（使用済み核燃料からプルトニウムを取り出す）、高速増殖炉で使用済み核燃料を再利用→実験段階でトラブルが相次ぐ
⑤コジェネレーション（排熱の利用）
（１０）ゴミ問題
①原因：大量生産・大量消費・大量廃棄
②2000年：循環型社会形成推進基本法→３R（リデュース・ルユース・リサイクル）の法制化、拡大生産者責任（メーカーが廃棄やリサイクルの段階にまで責任を負うべき）
③容器包装リサイクル法：びん・ペットボトル・紙・プラスチックに対し、消費者は分別の義務、自治体が回収、事業者が再商品化の義務を負う。
④家電リサイクル法：冷蔵庫・洗濯機・エアコン・テレビは、メーカー・小売業者が回収・リサイクルの義務を負う
⑤グリーン購入法：環境負荷の低い商品を買うように国や自治体に義務付ける
⑥都市高山：携帯電話などの小型家電製品に含まれるレアメタル